| |
1992年，環境と開発に関する国連会議‘地球サミット’において，企業行動を大きく変えることになる二つの重要な条約が発議されます．「生物多様性劣化危機防止条約」と「気候変動危機緩和条約」です．
これまで環境関係者だけに限られた課題にすぎなかったことが，国際経済界において，適切に対処しないと「企業価値を棄損する」と認識されたのです．欧米のライフサイエンス系企業の対応は素早く，21世紀をにらみ事業の再考・整理・再編・合併などが一挙に進みます．そして，21世紀に入り事業経営には，地球環境にやさしいとは何かが問われ，「自然資本」の「活用」と「開示」が強く求められることとなります．
このような背景のもとMFR社は，事業・組織経営上不足しがちな「緑の自然資本の活用」に資する科学技術情報の提供，ならびに様々な立場の緑地管理関係者の知識のレベルアップを使命としています． |
|
これまでの景観を主体とする緑地植生づくりや管理方式では，緑地機能の持続的発揮が求められる左記条約の締約国間協定や国際ルールへの対応は困難です．装飾的な緑化，カムフラージュ的な緑化，植えたら終わりの緑化，粗暴な緑地管理作業や雑草の繁茂，そして表土を保全しない緑地，二酸化炭素を貯留しない緑地など，緑地植生の多様な機能が活かされていないのが現状です．
MFR社のビジョンは，生活圏における緑地植生（自然資本）の健全な活用に向けて，信頼される「緑のシンクタンク」として評価される存在になることです．
|
|
